ヨーロッパで日本語教師になるには？｜求人事情など各国を比較・紹介！

この記事では、ヨーロッパで日本語教師になるための資格要件や各国の求人事情などについて解説します。

日本語教師は世界のどこでも活躍できるのが魅力です。

日本語教師になったら、ヨーロッパで働いてみたいという憧れを持っている人も多いでしょう。

そこで、ヨーロッパで日本語教師になることに興味がある方に向けて、

こんな疑問にお答えするため、当サイトではヨーロッパ地域全体および各国の日本語教育事情や日本人教師の需要・求人状況などを徹底調査！

その結果を比較表でわかりやすくまとめました！

ヨーロッパ主要6か国の違いを知り、ヨーロッパで日本語教師になる夢を叶えましょう！

ヨーロッパの特徴とその魅力は？

まず、日本語教師にとって、ヨーロッパはどんな地域なのか・・・

その特徴と魅力をご紹介します。

ワーキングホリデー制度が使える

ヨーロッパはワーキングホリデー制度が利用できる国が多いのが特徴です。

ワーキングホリデー制度とは、若者の異文化交流や海外生活経験の促進を目的として、2国間協定で一定期間滞在し就労も可能とする制度です。

日本は、29か国と協定を締結していますが、多くがヨーロッパ諸国。

ヨーロッパにおける日本人の日本語教師の勤務形態は非常勤が多いため、日本語教師として就労ビザを取るのは難しいのが現状です。

でも、ワーキングホリデービザで滞在できれば、ヨーロッパでの生活を楽しみながら日本語教師として働けるチャンスが開けます。

語学力が活かせる

ヨーロッパの日本語教育は、媒介語を通して日本語を教える間接法が主流です。

間接法で教えるには、媒介語となる英語や現地語などの語学力が求められます。

だからこそ、英語やフランス語、ドイツ語などの語学力を持っている人にとっては、自分のスキルを活かせるチャンスになります。

日本語教師のなかでも特に語学力の高い教師しか活躍できない現場がヨーロッパなのです。

日本文化に強い関心を持つ学習者が多い

アジアでは就労目的で日本語を学ぶ人が多い一方で、ヨーロッパの人たちは日本文化そのものに強い興味を持つ学習者が多いのが特徴です。

ヨーロッパの人々は、アジアと比べて、日本に関する情報が乏しいため、日本語教師を通してより日本のことを知ろうとします。

日本語教師として日本語の面白さや日本文化の魅力を伝えることで、日本とヨーロッパをつなぐ、重要な架け橋になれるでしょう。

ヨーロッパで日本語教師になるための資格・要件は？

ヨーロッパで日本語教師として働く場合、日本語教師資格を所持していると有利になります。

日本語教師には公式の免許はありませんが、文化庁が定めた日本国内の留学生を受け入れる日本語学校等で働ける教師の要件が、実質的な資格と考えられています。

以下の3つのいずれかを満たしていることが資格要件となります。

これから日本語教師資格の取得をめざす人には、短期間で専門知識も実践スキルも身につけられる日本語教師養成講座を受講するのがおすすめです。

そして、日本語教師資格に加えて、ヨーロッパでは語学力が必須のスキルです。

日本語教育は日本語で日本語を教える直接法という教授法が一般的ですが、ヨーロッパについては媒介語（英語または現地語）で日本語を教える間接法が主流です。

このため、ヨーロッパで日本語を教えるには、ネイティブ並みの語学力が必要です。

★　各国徹底比較一覧表　★

国名	教育 機関数	学習者数	教師数 （日本人）	求人数	ワーキングホリデー	JICA海外協力隊
イギリス	172	14,631人	347人		最長2年
フランス	302	29,569人	660人		最長1年
スペイン	158	9,383人	279人		最長1年
イタリア	45	8,387人	115人		最長1年
ドイツ	128	11,687人	267人		最長1年
ポーランド	47	5,008人	93人		最長1年

どの国で働く？｜各国のポイント解説

需要のある国

ヨーロッパ主要国の日本語学習者数と日本人教師数を比較してみると、フランスが圧倒的に多いのがわかります。

このため、ヨーロッパでは、フランスが最も需要が高い国と言えます。

また、イギリスやドイツも需要は一定程度ありそうです。

ただ、東アジアや東南アジア諸国と比べると低く、教師の需要も限られると考えざるをえないでしょう。

求人状況

比較表を見てもわかるように、ヨーロッパ諸国の日本語教師の求人状況は、どこも厳しいのが現実です。

日本語教育機関の数が少ないうえ、間接法が可能な語学力を持つ教師でなければならないためです。

また、待遇面もよくはなく、ほとんどは非常勤講師としての待遇となります。

このため、日本語教師として新たに就労ビザを取得できるのは大学教員など限られた人のみです。

すでに現地に滞在し就労可能なビザを持っている日本人しか、日本語教師として働けず、就労できたとしても、日本語教師だけの収入で生活していくのは厳しいでしょう。

渡航・滞在方法

日本語教師としてヨーロッパ諸国の就労ビザを取得するのは非常に困難です。

ただ、日本語教育の需要があるヨーロッパ主要国の多くでワーキングホリデー制度を活用した渡航・滞在方法が活用できます。

また、学生ビザを取得して語学留学するのも方法です。

国によっては、学生ビザでもアルバイト等の就労が可能です。

滞在先で日本語教育に関する仕事が見つかれば、ヨーロッパでの生活を満喫しつつ、日本語教師としての経験も積むことができます。

ヨーロッパ｜求人の探し方とポイント

ヨーロッパは日本語教師の求人そのものの数が少なく、求人を探す方法は限られています。

だからといって、全く方法がないというわけではありません。

少しでもヨーロッパで日本語教師になる可能性を高めるために、3つの方法をご紹介します。

それぞれの方法について解説していきます。

求人サイト検索・養成スクールの就職サポートで探す

まずは、求人を探す際の王道、求人サイトと養成スクールの就職サポートを駆使して探してみましょう。

求人サイトでもヨーロッパの求人を見かけることはほとんどなく、あっても大学教員の募集で、高学歴と実務経験を要件としています。

日本語学校等の正規雇用で可能性があるとすれば、東欧でしょうか…

東欧は西欧に比べて就労ビザの取得要件がそこまで厳しくはないため、正規教員の募集が出る可能性はあります。

チャンスは少ないので、常にアンテナを張って、情報収集をしましょう。

以下の関連記事では、日本語教師向けの専門求人サイトをご紹介していますので、参考にお読みください。

ワーキングホリデービザ・学生ビザで滞在し、現地で探す

ヨーロッパの日本語教師の求人の多くは非常勤講師です。

このため、非常勤講師に応募するには、現地で就労可能なビザを持っている必要があります。

配偶者ビザや永住ビザがすでにあればいいのですが、これからビザを取得するのであれば、ワーキングホリデー制度を活用するのがおすすめです。

年齢制限（30歳まで）がありますが、活用できれば最長1年（イギリスは2年）滞在できます。

また、国によっては学生ビザでの就労も認めているため、語学留学をしながら仕事をすることも可能です。

滞在先で情報収集をして、募集があれば、日本語教師や日本語アシスタントのような仕事に就くことも可能です。

ただし、現地に滞在しても募集が見つからない可能性も大いにあります。

海外派遣プログラムに参加する方法

ヨーロッパ向けの日本語教師の海外派遣プログラムは限られています。

JICA海外協力隊の派遣はありません。

国際交流基金の派遣事業でヨーロッパに行くことができます。

ただし、要件が厳しく、定員も少ないため、ハードルは非常に高いです。

主な要件は以下のとおりです（国際交流基金公式サイトより引用）。

未経験や経験が浅い場合でも、日本語指導助手に応募することは可能です。

ただし、応募書類には日本語教授歴や語学力などを記入する欄もあるため、難易度は高いでしょう。

募集は不定期にありますので、こまめに公式サイトをチェックしましょう。

＞＞＞国際交流基金公式サイト

ヨーロッパ｜各国の日本語教育事情を紹介

ここからは、日本語教育が比較的さかんなヨーロッパ6か国の日本語教育事情、日本人教師の需要、求人状況などについて、国別にご紹介します。

その国についてもっと詳しく知りたい方は、関連記事もぜひお読みください。

イギリス

イギリスはヨーロッパのなかで2番目に学習者が多く、日本語教育がさかんな国です。

大学の日本関係分野を専攻する学生のほか、民間の日本語教育機関で学ぶ人たちが主な学習者層です。

日本人教師の就職先も大学と日本語学校がほとんどです。

ただし、大学教員としての就職には、修士以上の学歴が必要なうえ、ネイティブ並みの英語力が求められます。

また、日本語学校等の日本語教師は非常勤が多いため、就労ビザの取得ができません。

日本語学校等では、すでに就労可能なビザを持っている日本人が勤務しているようです。

このため、これからイギリスをめざす人は、ワーキングホリデー制度を利用するか、学生ビザを取得して語学留学しながら、アルバイトで勤務する方法しかないのが現状です。

＞＞＞もう一度比較表を見る

フランス

フランスはヨーロッパで最も日本語教育がさかんな国です。

学習者数は現在でも増加しており、フランス人の日本への関心の高さがヨーロッパでも際立っています。

フランスでは大学で学ぶ学生のほか、民間や非営利の日本語教室が全土に広がっており、幅広い年代で日本語が学ばれています。

そんなフランスでは、日本人の日本語教師が600人以上活躍していますが、ほとんどは非常勤です。

このため、すでに就労可能なビザを持っている必要があります。

これからフランスをめざすのであれば、ワーキングホリデービザや学生ビザで滞在し、日本語学校等で働くのがおすすめです。

ただし、ネイティブ並みの高いフランス語能力が求められるようです。

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スペイン

スペインにおける日本語教育は発展途上ですが、少しずつ成長しています。

学習者数は増加傾向が続いており、1万人に届く勢いです。

スペインの特徴は、各地にあるEOIと呼ばれる公立語学学校で学ぶ人たちが多いこと。

公立のため、授業料が比較的安価で、気軽に日本語に触れる機会が増えているようです。

ただし、EOIの求人は日本人を対象としていないケースも多いようです。

他のヨーロッパ諸国と同じく、求人は非常に少ないため、ワーキングホリデー制度や留学を利用して、自分での現地の求人を探すしかないのが現状です。

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イタリア

イタリアでは、日本語学習者の数が堅調に伸びており、オンライン教育で学ぶ人も多いようです。

イタリアにある日本語教育機関数は少なく、イタリア人が日本語を学べる場は限られています。

大学以外の日本語学校などの多くは、ローマやミラノといった大都市にあります。

勤務形態はほとんどが非常勤で、間接法で教えることができるネイティブ並みのイタリア語能力が求められます。

ワーキングホリデービザや学生ビザを取得して、イタリア語能力を向上させながら、現地の求人情報をこまめにチェックする必要があります。

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ドイツ

ドイツは、ヨーロッパのなかでも学習者が1万人を超える数少ない国です。

日本とドイツは歴史的にも強いつながりがあるからか、日本への興味から日本語を学び始める人も多いです。

ドイツでは、大学のほか、各地に広がっている生涯学習機関（VHS）で日本語を学ぶ人が大半です。

ただ、日本人の求人は非常に少なく、勤務形態は非常勤で待遇もよくありません。

日本語教師だけで生活していくのは難しく、就労可能なビザを取得して、副収入を得る程度の考えが必要です。

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ポーランド

ポーランドは東ヨーロッパ諸国のなかで最も日本語教育が進んでいる国です。

学習者数も増加傾向が続いており、日本への関心も高まっています。

とはいえ、ポーランド人が日本語を学べる場は限られており、大学で専攻するか、首都ワルシャワにいくつかある日本語学校で学ぶしかないのが現状です。

このため、求人は非常に少ないですが、全くないわけではなさそうです。

求人サイトをこまめにチェックしつつ、ワーキングホリデー制度の活用も考えましょう。

＞＞＞もう一度比較表を見る

ヨーロッパで働く際の要注意ポイント

ここまで、ヨーロッパの魅力や各国事情をご紹介してきました。

しかし、ヨーロッパで日本語教師として働くにあたり、気を付けなければいけないこと、注意しておきたいこともあります。

そこで、ヨーロッパで日本語教師になる際の要注意ポイントを解説します。

ビザ取得の難易度が高い

ヨーロッパ全般が就労ビザの取得難易度が高いため、日本語教師としてビザを取得するのは非常に厳しいです。

ワーキングホリデービザの活用も一般的ですが、ワーキングホリデービザには募集人数の定員があるため、応募期間を逃さないように注意しましょう。

学生ビザで行く場合は、「就労可能か」「就労の制限はないか（職種・就労時間など）」を必ず事前に確認しましょう。

求人が非常に少ない

無事就労可能なビザを取得して、現地に滞在できたとしても、日本語教師として働けるわけではありません。

現地の求人は非常に限られています。

インターネットや現地の情報誌などあらゆる媒体を駆使して、求人情報の収集に努めましょう。

生活水準が高い

ヨーロッパの国々は総じて生活水準が高く、物価も高いです。

日本語教師の収入だけでは生活が厳しくなる可能性も十分にあります。

このため、渡航前にある程度の貯金をしておいたほうがよいでしょう。

留学・ワーホリエージェントを通して渡航する場合は、事前にエージェントにいくらくらい貯金があればいいのか相場を確認することをおすすめします。

まとめ

最後までお読みいただきありがとうございました。

ヨーロッパは日本語教師として働くには非常に魅力的な地域です。

一方で、チャンスが少ないのも事実です。

ただ、少なくともヨーロッパで日本語教師になるには、日本語教師資格が必要です。

もしまだ資格を持っていない方は、まず日本語教師資格の取得をめざしましょう。

日本語教師資格の取得には、短期間で専門知識も実践力も身につけられる日本語教師養成講座の受講がおすすめです。