アメリカで日本語教師になるには？｜求人の探し方・需要も解説

この記事では、アメリカで日本語教師になるために必要な情報を解説します。

アメリカは世界一の経済大国であり、多様な文化を受け入れていることから、欧米のなかでも日本語教育が特にさかんな国です。

アメリカには興味あるけど、アメリカの日本語教育がイメージできない・・・

こんな方も多いのではないでしょうか？

どうしてもアジア地域のイメージが強い日本語教育ですが、アメリカでも日本語教育の需要は十分あります。

そこで、アメリカで日本語教師になってみたいと思っている方のために、こんな疑問にお答えします。

アメリカの日本語教育事情、必要な資格要件、求人探しの方法、アメリカの基本情報まで、アメリカで日本語教師として働くために知っておくべきことを詳しく解説します。

興味がある方は、ぜひ参考にしてください。

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アメリカの日本語教育事情

アメリカにおける日本語教育は、1970年代まで主に日本研究のために行われていました。

1980年代に入ると日本の経済的影響力と日系企業の増加に伴い、ビジネスや雇用機会拡大のために日本語を学ぶ人が増え、日本語ブームが生まれました。

日本のバブル崩壊後、アメリカ内での日本への関心は一時期薄れましたが、近年では、マンガやアニメなどの日本のポップカルチャーの影響で、若者を中心に再び日本語学習への興味が高まっています。

最新の調査（2021年度）の教育段階ごとの学習者数・教師数内訳は以下のとおりです。

アメリカにおける日本語学習者のほとんどは、小学校から大学までの学校教育機関の学生です。

日系企業への就職を目的とする学生が外国語科目として日本語を選択するほか、アメリカの若者のなかで日本のアニメ・マンガなどが流行していることも一因です。

また、2000年代以降、中等教育段階における日本語能力向上を目的としたプログラム（Advanced Placement Japanese Language and Culture）や全米日本語教育学会主催の日本語テストが新たにできるなど、アメリカにおける学校教育段階での日本語レベル向上への取組が実施されてきています。

近年は、社会経済のグローバル化により、外国語学習への意識が高まっていることもあり、日本語教育は全米に広がっているとともに、学習動機も多様化しているのが現状です。

次に、アメリカにおける日本語教師の需要を解説します。

アメリカでの日本語教師の需要

学校教育段階での日本語教育がいまだ成長途上にあるアメリカ。

学習目的も多様化してきているなかで、どの程度の需要があるのでしょうか？

近年の動向を分析しながら、需要を考察していきます。

アメリカの日本語学習者数

アメリカの日本語学習者数は161,402人（国際交流基金「2021年度 海外日本語教育機関調査」）。

近年の学習者数はほぼ横ばいで、15～17万人前後となっています。

アメリカでは日本のアニメ・マンガ・ファッションなどのポップカルチャーに対する関心が依然として高いうえ、初等教育段階（特に私立学校）で日本語学習者の増加が見込めることから、日本語教育の需要は今後も同程度かそれ以上の高まりが期待できます。

では、次に日本語教師の状況について見ていきます。

アメリカの日本語教師数と日本人教師の割合

国際交流基金の調査によると、アメリカで働く日本語教師は4,109人（「2021年度 海外日本語教育機関調査」）。

そのうち、ネイティブの日本人教師の割合は約7割と高めです。

日本人教師について教育現場ごとの現状を把握するため、教育段階別の現地人教師と日本人教師の数を以下の表にまとめました。

教育段階	現地人教師	日本人教師
初等教育	121人	641人
中等教育	752人	763人
高等教育	450人	1,313人
学校教育以外	163人	932人

いずれの教育段階でも日本人教師のほうが多いのがわかります。

ただ、最も学習者数の多い中等教育段階（中・高校）ではほぼ半々の割合です。

実は、アメリカではこの中等教育段階での日本語教師不足が課題となっています。

アメリカで日本語教師が不足している！？

アメリカでは日本語教師が不足していると言われています。

特に学習者の最も多い中等教育機関（中学・高校）で深刻です。

その理由は・・・

アメリカの教員免許を取得しなければならないから

です。

アメリカの教員免許を取得するには、アメリカの大学の教職課程を履修する必要があります。

これは、日本人にとっては、資金面でも時間面でも相当な労力がかかりますよね。

そもそも給料がそれほど高くない日本語教師がスキルアップ目的でアメリカの教員免許を取るのは困難であることは明白です。

このため、スキルもあり、英語もできるのに、アメリカの日本語教師になれない日本語教師も相当数いるのではないかと思われます。

ただ、最近こんなニュースが発信されました。

2023年12月22日、アメリカの日本語教師不足の解決に向けて、アメリカでの教員免許取得要件緩和などについて、検討に向けた日米間の合意文書の取り交わしが調整されていることが報道されました。
  出典：FNNプライムオンライン「日本語教師不足を解決　アメリカで日本人教員免許所持者に要件“緩和”へ」

まだ調整段階ではありますが、日米両国間で共通の課題意識があることは大きな進歩です。

アメリカの日本語教師不足解消に向けて具体的な取組が行われれば、日本人教師の需要が高まってくる可能性があるため、今後の協議の進展に注目です！！

とはいえ、現状は日本人がアメリカで日本語教師になるのはハードルが高いのが現状です。

それでもアメリカで日本語教師になるにはどういう方法があるのか、次に解説します。

アメリカで日本語教師になるには？

アメリカで日本語教師として働くのは決して簡単なことではありません。

ただ、アメリカでは日本語教師不足が問題となっているため、しっかりとステップを踏んでいけば、アメリカで日本語教師をすることは十分可能です。

アメリカで日本語教師になるための方法は以下の4つです。

これら4つの方法にはそれぞれ必要なステップがあります。

実現するためのルート・ステップについて解説します。

1　学校教育機関の教員

初等・中等教育機関（小・中・高等学校）で日本語教師になるには、アメリカの教員免許が必要です。

教員免許取得の条件は州ごとに異なりますが、基本的には、大学（大学院）で教職課程を履修し、州の定める試験に合格するルートが一般的です。

教員免許を取得しても自動的に就職できるわけではなく、自分で求人情報を探して応募し、各学校の採用試験に合格する必要があります。

高等教育機関（大学・大学院）の場合は、アメリカで日本または日本語に関する専門分野について、修士号以上の学歴が必要とされ、各大学（大学院）の採用試験を受ける形になります。

アメリカの日本語学習者層の大半が存在する学校教育機関ですが、その現場で日本語教師として働くには相当なハードルを乗り越えなければなりません。

このハードルの高さが、アメリカにおける日本語教師不足を招いている大きな要因です。

なお、高等教育機関の求人情報は、日本の日本語教師求人サイトに掲載される場合があるため、チェックしてみてもよいでしょう。

2　日本語学校の日本語教師

アメリカの日本語学校で働くには、現地で就労するのに必要な英語力と日本国内の日本語学校等で必要な要件と同等の以下のいずれかの日本語教師資格があると有利です。

＞＞＞おすすめの日本語教師養成講座ランキング

ただし、資格を持っていてもアメリカの求人に応募できるとは限りません。

求人案件はある程度あるようですが、雇用形態が非常勤であることも多いのです。

雇用形態が非常勤の場合、就労ビザの取得は望めないため、自然とすでに就労可能なビザを持っている在留邦人に対象が限定されてしまいます。

就労可能なビザを持っていない方は、求人情報を見る際に、対象者の条件をよく確認しましょう。

なお、多くの学校が間接法を採用しているため、日常会話レベル以上の英語力が必要です。

アメリカの日本語学校の求人は多くはありませんが、求人サイトに掲載されますので、定期的にチェックしましょう。

3　国際交流基金｜米国若手日本語教員（J-LEAP）

国際交流基金の米国若手日本語教員（J-LEAP）派遣事業は、アメリカにおける日本語教育の発展維持や両国間の若者同士の交流促進を目的として、2011年から実施されている海外派遣プログラムです。

年齢制限（35歳未満）がありますが、派遣期間は2年間で有給かつ未経験でも応募可能なため、アメリカを志望する日本語教師資格者にとって非常に魅力的なプログラムです。

また、現地の日本語教師のアシスタントとしてさまざまな現場体験ができるため、日本語教師としての経験値を積むことができます。

毎年、年に1回、国際交流基金のホームページで募集があります。

＞＞＞国際交流基金　公式サイト

参考に2024年度の情報をご紹介します。

【　参　考　】 国際交流基金　米国若手日本語教員（J-LEAP） 　2024年度　募集要項（抜粋）
業務内容	・アシスタントティーチャーとして日本語教師とチームティーチングを行い、授業、教材・カリキュラム作成、宿題・テスト評価などの補助活動 ・派遣先機関や地域における日本文化・社会理解促進に関する活動
募集人数	6名程度
派遣時期	2024年夏～　2年間
派遣先	米国各地の初中等教育機関
応募資格	(1) 日本国籍を有し、日本語を母語とする者 (2) 2024年4月1日時点で満35歳未満である者 (3) 4年制大学卒業以上の学歴を有すること（2024年3月卒業見込みも含む） (4) 以下のいずれかに該当する者 　ア. 大学または大学院で日本語教育を専攻または副専攻として修了している者（2024年3月修了見込みも含む） 　イ. 日本語教育能力検定試験合格者 　ウ. 日本語教師養成講座（420時間以上）修了者（2024年3月修了見込みも含む） ・日常生活で必要最低限の意思疎通が図れる英会話能力があること (5) 心身ともに健康で2年間の米国での業務や生活に対応できる健康状態であること (6) 普通自動車第一種運転免許を取得していること (7) 2024年5月14日から17日までJF日本語国際センターで実施予定の派遣前研修に全日程宿泊参加できること (8) 現地生活を行う上で必要な基本的な英語力を有すること

4　海外インターンシッププログラム

アメリカで日本語教師のアシスタント体験ができる、海外インターンシッププログラムに参加する方法もあります。

期間はおおむね10～12か月間。

参加費用がかかりますが、日本語教師未資格者で応募可能な案件もあります。

多くは現地の公立学校で日本語アシスタントとして、子どもたちに日本語を教えたり、文化活動をするなどの体験ができます。

以下の関連記事では、海外インターンシッププログラムを取り扱っているエージェントをご紹介しています。

アメリカってどんな国？

国名	アメリカ合衆国
首都	ワシントンD.C.
人口	3億3,328万7,557人（2022年）
面積	9,833,517㎢　※日本の約26倍
気候	温帯海洋性気候
通貨	ドル　※1ドル＝約145円
宗教	キリスト教ほか
言語	英語

歴史

アメリカは、1492年にコロンブスが西インド諸島に到着し、16世紀にはスペイン、フランス、オランダなどが進出しました。

17世紀にはイギリスが初めて植民地化（ヴァージニア植民地）に成功し、以降13の植民地が成立しました。

18世紀後半、イギリスの植民地であった13州が独立戦争の末、イギリスからの独立を宣言、アメリカ合衆国が建国されました。

アメリカ合衆国は西部への拡大を進め、19世紀末までに北アメリカ大陸の大部分を領土にするとともに、南北戦争（1861-1865年）を経て奴隷制度を廃止。

自由と民主主義を基盤とする国家を築き上げました。

また、同時期には産業革命が進展し、急速に資本主義が発達した結果、アメリカは工業国へと変身。

19世紀後半にはイギリスを抜いて工業生産世界第1位の座を獲得しました。

20世紀以降もアメリカ合衆国は世界大戦や冷戦を経て、世界における超大国としての地位を確立し、経済・科学・技術などの分野でも世界をリードする存在となっています。

気候

アメリカ合衆国は広大な国土を有し、気候は地域によって大きく異なります。

北東部（ニューヨーク、ボストン、ワシントンD.C.）は温帯湿潤気候で、冷涼な冬と暖かい夏が特徴です。

南部（マイアミ、アトランタ、ニューオーリンズ）と西部（ロサンゼルス、サンフランシスコ、シアトル）の沿岸地域は地中海性気候で冬も温暖で夏は乾燥しています。

中西部（シカゴ、デトロイト、ミネアポリス）は大陸性気候で、冬は厳しく夏は暑く乾燥しています。

南西部（ラスベガス、ヒューストン）の砂漠地帯では、高温で乾燥した気候が特徴で、昼夜の温度差が大きいです。

また、アラスカは寒冷な亜寒帯気候、ハワイは熱帯気候です。

このようにアメリカの気候は多様で、自然環境と生態系の多様性にも寄与しています。

通貨

アメリカ合衆国の通貨はアメリカドル（USD）です。

レートは1ドル＝約145円。

世界の主要な予備通貨の一つであり、国際取引の基準通貨として広く使用されています。

アメリカ国内のみならず、国際市場においても重要な役割を果たしており、その価値は世界経済の動向に大きく影響を与えます。

アメリカでは、クレジットカードやデビットカードの利用が一般的です。

ただし、チップ文化があるため、少額の紙幣を持ち歩いておくとよいでしょう。

公用語

アメリカは国単位で正式な公用語を定めていませんが、事実上は英語が公用語として扱われています。

アメリカは多民族国家であり、多様な言語が話されていますが、政府の公文書、教育、メディアでは主に英語が使用されています。

スペイン語も特に南部と西部の州で広く話されており、国内で第二の言語としての地位を確立しています。

その他、中国語、フランス語、ドイツ語、タガログ語など、移民の流入により様々な言語が話されています。

まとめ

以上、アメリカで日本語教師として働くために必要な情報を解説しました。

アメリカで日本語教師になるには、日本語教師資格を持っていると有利です。

日本語教師としての専門知識を身につけるとともに実践力を鍛えることができる日本語教師養成講座を受講することをおすすめします。

 関東・関西エリア以外にお住まいの方