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この記事では、ボランティアで日本語を教える方法について解説します。
日本語のボランティアは、国内外問わず、多種多様に行われています。
ボランティアに関する情報をインターネットで検索してみると、種類や参加要件は本当にさまざまです。
ボランティアに参加したいと思っても、「どこでどうやって募集しているのかわからない」「参加するのに養成講座の受講が必要なの?」「参加してみたいけどよくわからないからちょっと不安」という人も多いのではないでしょうか。
「日本語教師として困っている人の役に立ちたい」
「日本語教師になりたいけど、まずはボランティアから始めたい」
「海外のボランティアに興味がある」
という人から、
「地域に暮らす外国人の人と交流してみたい」
「何でもいいから人の役に立ちたい」
といった人も、この記事を読んで、ボランティアへの一歩を踏み出しましょう。
- ボランティアに参加する方法とは
- ボランティアの種類とは
- 養成講座受講生が一番参加しやすい方法とは!?
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ボランティアに参加するには
日本語を教えるボランティアに参加するには、まず、「どのように募集が行われているのか」「参加するために必要な要件はあるのか」を知っておく必要があります。
ボランティアによっては、選考があったり、ボランティア養成講座の受講が必要な場合もあります。
また、日本語教師としての資格やスキルを求められることもあります。
また、日本語教育に関するボランティア活動は全国各地で行われており、海外で活動する方法もあります。
対象の学習者の属性もさまざまです。
どんなところでボランティアができるの?
ボランティアの種類・参加要件は、国内と海外で大きく異なります。
国内のボランティアに参加する場合
自治体の日本語教室
近年の在留外国人の増加により、自治体の外国人施策の一環として日本語教室が開催されています。
自治体や地元の国際交流団体の主催によるものです。
参加要件としては、日本語教育に関する特別な知識やスキルは必要ないところもありますが、日本語教師としての資格を要件としたり、事前にボランティア養成講座(有料の場合あり)の受講が必要な場合もあります。
外国人配偶者やその児童・家族などのいわゆる外国人生活者の人たちは、日本語によるコミュニケーションが難しい場合も多く、日本語が話せないことで地域や学校で孤立してしまうという課題があります。
こうした課題を解決し、外国人生活者の人たちが、地域のコミュニティに参加できるよう支援することが大きな目的とされています。
このため、日本語ボランティアの役割は単に日本語を教えるということだけではありません。
外国人の話し相手となり、日本における生活のマナーやルールを教えたり、日本で生活するうえでの悩みや相談に応える役割も担っており、ボランティア精神のある人材が求められています。
民間の日本語教室
国際交流活動を行うNPO法人や特定の国籍の人たちのコミュニティを形成している任意団体などによるものです。
日本語を母語としない人の日本語習得を目的としたものから、言葉だけではなく地域に住む外国人の生活のサポートをすることを目的としたものまで、活動内容はさまざまなようです。
参加要件としては、日本語教育に関する特別な知識やスキルは必要ないところが多いようです。
募集情報の収集方法
主な情報収集方法です。
- 自治体のホームページ、広報
- 国際交流団体のホームページ
- 地域の情報誌
- 地域の掲示板
まずは、お住いの自治体の公式ホームページ内の検索機能で、「日本語 ボランティア」などのキーワードで検索してみましょう。
すると大体、自治体が直接募集しているボランティア情報や自治体が運営するボランティアセンター、自治体内の国際交流団体などの情報がわかるはずです。
また、自治体の発行する広報誌も以外と侮れません。
イベント・講座情報に紛れてボランティアの募集情報が掲載されている場合があります。
住んでいる地域や希望する地域に国際交流団体があれば、国際交流団体のホームページを見てみるとよいでしょう。
ない場合は、「ボランティア 日本語 ○○(自治体名)」で検索するのもひとつの方法です。
ネット検索できる社会になっているとはいえ、ボランティア情報はなかなか探しずらく、見つけた情報から芋づる式に探していくことになります。
ただ、特に民間の小さな教室はホームページで探せない場合もあるようです。
地域の情報誌など、その地域にどのような情報媒体があるかも確認してみましょう。
海外のボランティアに参加する場合
海外のボランティアとして代表的なものが、JICAや国際交流基金による公的な海外派遣プログラムです。
派遣期間が数か月から数年間におよび、渡航費や現地での生活にかかる費用が保証されることなどから、社会人経験や日本語教師としての経験、一定の語学力が要求されるなど、参加要件のハードルが高い印象があります。
しかし、養成機関終了後すぐに参加できたという例も少なくないため、未経験だからといってあきらめる必要はありません。
各団体のホームページで参加要件をよく確認し応募すれば、可能性は十分にあるといっていいでしょう。
JICAによる海外派遣プログラム
「青年海外協力隊」「シニア海外協力隊」として、世界各国に派遣先があるプログラムで、機関や学習者の属性もさまざまです。
JICAには以下のような派遣プログラムがあります。
- 青年海外協力隊
- 海外協力隊
- 日系社会青年海外協力隊
- 日系社会協力隊
- シニア海外協力隊
- 日系社会シニア海外協力隊
派遣期間は原則として2年間で、ボランティアとはいえ渡航費や現地での生活費なども支給されます。
多くのプログラムで、「日本語教師養成講座420時間修了」「日本語教育能力検定試験合格」「大学・大学院での日本語教育課程修了」のいずれかの要件を満たす必要があるようです。
このほか、実務経験や英語能力も求められることも多いです。
プログラムにより、募集時期や参加要件、待遇もさまざまなので、詳細は、JICAの公式サイトを確認しましょう。
国際交流基金による海外派遣プログラム
日本語教育人材の育成を目的としたものや、経済連携協定(EPA)に基づいた介護・福祉分野などでの外国人人材の育成を目的としたものなどいくつかのプログラムがあります。
- 海外派遣 日本語上級専門家
- 海外派遣 日本語専門家
- 海外派遣 日本語指導助手
- 日本語講師(経済連携協定EPAに基づく派遣)
- 米国若手日本語教員
派遣期間は数か月から数年間とプログラムによって異なります。
参加要件もプログラムによって異なりますが、例年最も募集人数の多いEPAのプログラムでは、JICA同様「日本語教師養成講座420時間修了」「日本語教育能力検定試験合格」「大学・大学院での日本語教育課程修了」のいずれかの要件を満たす必要があります。
プログラムにより、募集時期や参加要件、待遇もさまざまなので、詳細は、国際交流基金の公式サイトで確認しましょう。
民間の海外派遣プログラム
民間の日本語学校や日本語教師養成機関でも海外実習プログラムが行われているようです。
これから養成講座を受講する場合は、講座選びの際に、個別相談などでスクールにこうしたプログラム情報があるかどうか確認してみるのもよいでしょう。
また、ワーキングホリデー制度を利用して現地に滞在し、アルバイトやボランティアとして活動する方法もあります。
海外インターンシップやワーキングホリデーについては、以下の関連記事をお読みください。
養成講座受講生が一番参加しやすい方法がある!?
以上、一般的なボランティアの参加方法をご紹介してきましたが、実は養成講座受講生が最も参加しやすい方法があります。
それは、養成講座併設の日本語学校におけるボランティアです。
私が受講していた養成講座にも併設の日本語学校があり、その日本語学校に在籍している学生のなかには、理解が遅く授業についていけていない学生が少なからずいました。
私は、こうした授業についていけていない外国人学生を相手に放課後にボランティアという形で補習のお手伝いをしていました。
補習のお手伝いという形なので、教案や教材が必要というものではなく、学生がわからない文型について養成講座で学んだ知識を活用して教えてみたり、その文型を使って会話をしたりと、模擬授業とは違い(!?)リラックスした雰囲気のなかで楽しくボランティアができたことを覚えています。
養成講座に併設の日本語学校があれば、そういったボランティアの需要があるかどうかも確認してみるといいでしょう。
まとめ
ボランティア活動を通じて日本語を教えることは、単に言語を教えることにとどまらず、社会貢献の一環でもあります。また、教える側にとっても異文化と触れ合う貴重な経験になるでしょう。
ボランティアに少しでも興味があれば、勇気をもって参加し、異文化交流への扉を開きましょう。
ボランティアに参加したい場合、日本語教師資格を持っていると、より幅が広がります。
日本語教育の専門知識とスキルが短期間で身につく日本語教師養成講座の受講をおすすめします。
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