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日本語教師養成講座420時間コース受講して日本語教師の資格を取る方法について解説します。
日本語教師になるためにはいくつかのルートがありますが、その1つが日本語教師養成講座を修了する方法です。
養成講座の受講を検討している方はこんな疑問をお持ちではないですか？
- 日本語教師になるには養成講座の修了が必須なの？
- 「420時間」ってどういう意味？
- 養成講座でどんなことを学ぶの？ 宿題はある？
- 養成講座に入学試験はある？
- 養成講座を修了するまでにどのくらいの期間が必要？
- 働きながらでも修了できる？
- 養成講座にかかる費用はどのくらい？
カリキュラム、期間、費用など日本語教師養成講座について解説し、疑問にお答えします。
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日本語教師養成講座を受講して日本語教師の資格を取得する方法
日本語教師になるには
日本語教師という職業には学校の教員免許のような免許資格はありません。
よって、日本人であれば日本語教師として日本語を教えることはできるということもできますが、実際に外国人に日本語を教えるには、専門的な知識や技術が必要になります。
日本の大学に留学したいと思っている外国人学生や日本の企業への就職をめざしている外国人学習者は、勉強しなければならない日本語の文法や語彙が非常に多く、日本語教師にはこれらをわかりやすく正確に教える高いスキルが求められます。
このため、国は、留学生を受け入れる国内の日本語学校（法務省告示校）で教える日本語教師の要件を以下のように定めています。
- 四年制大学を卒業し、日本語教師養成講座（文化庁届出受理講座）修了
- 日本語教育能力検定試験に合格
- 大学または大学院で日本語教育を専攻または副専攻し所定の単位を取得
以上、3つのうちいずれかの要件を満たす必要があります。
そのなかに、日本語教師養成講座を受講・修了して日本語教師の資格を取得できる要件が含まれています。
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文化庁届出受理講座とは
文化庁届出受理講座とは、国内の日本語学校（法務省告示校）で日本語教師として働く要件を満たすために設置されている日本語教師養成講座のことです。
この講座は、国が示す「日本語教育機関の告示基準」において定められた要件に適合することが求められていて、養成講座を設置するスクールは、講座内容の届出を行い、文化庁に認められる必要があります。
よって、養成講座のなかには未届のものもあるので、注意が必要です。
文化庁届出受理講座には以下のようなメリットがあります。
- 日本語教師として必要なスキルが身につく
- 講師の質が高い
- 就職の幅が広がる
文化庁届出受理講座は、国の示す基準に沿った講座内容のため、知識面・技術面の双方で日本語教師に求められるスキルが取得できるほか、専門性の高い講師による授業が受けられ、国内外の就職にも有利に働きます。
日本語教師養成講座420時間の概要
一般的な日本語教師養成講座の概要について解説します。
カリキュラム
養成講座のカリキュラムは、平成31年に国の文化審議会国語分科会の報告書で示された「日本語教師【養成】における教育内容」に掲げられた必須の教育内容をすべて含んだ内容で構成されています。
そのうえで、講座修了に必要な授業の時間数が420単位時間以上であることが求められます。
なお、1時間は45分以上です。文化庁届出受理の養成講座が「日本語教師養成講座420時間」と呼ばれているのはこのためです。
授業の形式は、講義形式のほか、事例研究や問題解決学習などの主体的・協働的に学ぶ形式もあります。
この範囲内で、どの科目を設定するか、どの程度の単位時間を設定するか、などを考慮し、各スクールでカリキュラムを作成しています。
| 区 分 | 必須の教育内容 | |||
|---|---|---|---|---|
| 社 会 ・ 文 化 ・ 地 域 | ①世界と日本 | (1)世界と日本の社会と文化 | ||
| ②異文化接触 | (2)日本の在留外国人施策 | |||
| (3)多文化共生（地域社会における共生） | ||||
| ③日本語教育の歴史と現状 | (4)日本語教育史 (5)言語政策 (6)日本語の試験 (7)世界と日本の日本語教育事情 | |||
| 言 語 と 社 会 | ④言語と社会の関係 | (8)社会言語学 (9)言語政策と「ことば」 | ||
| ⑤言語使用と社会 | (10)コミュニケーションストラテジー (11)待遇・敬意表現 (12)言語・非言語行動 | |||
| ⑥異文化コミュニケーション | (13)多言語・多文化主義 | |||
| 言 語 と 心 理 | ⑦言語理解の過程 | (14)談話理解 (15)言語学習 | ||
| ⑧言語習得・発達 | (16)習得過程（第一言語・第二言語） (17)学習ストラテジー | |||
| ⑨異文化理解と心理 | (18)異文化受容・適応 (19)日本語の学習・教育の情意的側面 | |||
| 言 語 と 教 育 | ⑩言語教育法・実習 | (20)日本語教師の資質・能力 (21)日本語教育プログラムの理解と実践 (22)教室・言語環境の設定 (24)教授法 (29)中間言語分析 (31)目的・対象別日本語教育法 | ||
| (23)コースデザイン (25)教材分析・作成・開発 (27)授業計画 | ||||
| (28)教育実習 | ||||
| (26)評価法 (30)授業分析・自己点検能力 | ||||
| ⑪異文化間教育とコミュニケーション教育 | (32)異文化間教育 (33)異文化コミュニケーション (34)コミュニケーション教育 | |||
| ⑫言語教育と情報 | (35)日本語教育とICT (36)著作権 | |||
| 言 語 | ⑬言語の構造一般 | (37)一般言語学 (38)対照言語学 | ||
| ⑭日本語の構造 | (39)日本語教育のための日本語分析 (40)日本語教育のための音韻・音声体系 (41)日本語教育のための文字と表記 (42)日本語教育のための形態・語彙体系 (43)日本語教育のための文法体系 (44)日本語教育のための意味体系 (45)日本語教育のための語用論的規範 | |||
| ⑮言語研究 | ||||
| ⑯コミュニケーション能力 | (46)受容・理解能力 (47)言語運用能力 (48)社会文化能力 (49)対人関係能力 (50)異文化調整能力 | |||
受講方法
通学型か通信型のどちらかを選びます。
通学型の場合、すべての科目をスクールに通学して受講します。
スクールによっては、一部の科目をオンラインの生配信授業で受けることもできます。
カリキュラムにもよりますが、平日であれば週4日程度の通学で6か月で修了できるのが一般的です。
通信型の場合、パソコンやスマホ、タブレット等を使って自宅等でeラーニング（録画動画配信）授業を視聴します。
ただし、模擬授業や教育実習などの実践的な授業は原則としてスクールに通学して受けることになるため、すべての授業を通信で受講することはできません。
「働きながら」「大学に通学しながら」「子育てしながら」受講したい人で、すべての授業の通学が難しい場合は通信型がおすすめです。
日本語教師は教壇に立ち目の前の学習者に対面で教えるのが基本なので、通学して生の授業を受けるのが理想ですが、働きながらなど時間が限られている場合には通信型で受講し修了をめざす方法もあります。
受講期間
標準的な受講期間は、6か月から1年程度です。
平日コースもあれば土日のみのコース、平日・土日の組合せなどスクールによって異なり、週2～5日受講します。
最短3か月で修了できるコースを設置しているスクールもありますが、その場合は理論科目をeラーニングで短期間で詰め込む必要があります。
一方で、修了までに2年かかるコースもあります。
受講方法を通学にするか通信にするかによっても期間は変わるので、希望の修了時期から逆算してコース選択をしましょう。
受講費用
入学金と受講費用、教材費をあわせて、50～60万円程度が相場です。
オプションで検定対策講座などを受講すると、追加で必要がかかります。
支払方法は、一括払いのほか、分割払い、カード払い、教育ローンが利用できるスクールもあります。
方法によっては手数料などの追加負担がかかるので、事前にスクールに確認する必要があります。
費用としては高額ですが、割引やキャンペーン制度なども活用すれば、安くすることも可能です。
また、雇用保険制度の教育訓練給付金を受給できれば、最大10万円の給付が受けられます。
支給要件や対象講座などは事前にハローワークとスクールに確認しましょう。
養成講座の費用はできるだけ抑えたいものです。
そこで、以下の関連記事では15校の費用を比較しランキングにしています。
ぜひ参考にしてください。
各種サポート
養成講座には、受講生の学習や修了後の就職を支援するためのサポートがあります。
サポート内容はスクールによって異なりますが、実例としては以下のとおりです。
・eラーニング ： 欠席時の補填や復習のために授業がeラーニングで視聴できる
・振替受講 ： 欠席した場合、他の曜日や校舎で同じ授業が受けられる
・再受講 ： やむを得ず受講を中断した場合、期間内であれば追加の費用負担なく受講を再開できる
・質問サポート ： eラーニング授業で疑問点・不明点があった場合に所定の方法で質問できる
・求人情報の提供 ： 公開されているものからスクール独自の求人情報もある
・就職に関する説明会・セミナーの開催
・個別の進路指導対応 ： 履歴書添削、面接練習、模擬授業対策など
・内部採用制度 ： スクール系列の日本語学校に採用してもらえる
受講開始までの流れ
スクールのホームページなどから事前に申込みをし、指定の日にスクールに行きましょう（オンライン対応ができるスクールもあります）。
コースの種類、カリキュラム内容、受講方法、修了までの期間、費用など気になる点を確認します。あわせて教室や設備など施設の状況も確認したいですね。
授業見学ができれば見学して、養成講座や日本語教育現場の雰囲気も感じることができればなおよいです。
個別相談では担当者に自分の希望を率直に伝えるとともに、積極的に質問して疑問や不安な点を払拭し、希望が叶えられそうな講座かどうかを吟味しましょう。
教育訓練給付金の対象になりそうであれば、受講申込みの前にハローワークに行き、支給要件に該当するか確認します。
受講するスクール・コースが決まったら、所定の手続きで受講申込みをします。
指定された支払方法で、受講料等を支払います。
スクールが指定した日から受講を開始します。
養成講座選びのポイント
いくつもある講座・コースのなかから自分にあった講座を選ぶ際に押さえておきたいポイントを解説します。
文化庁届出受理講座かどうか
国内の日本語学校（法務省告示校）で働きたい人は文化庁届出受理講座かどうかを必ず確認しましょう。受理講座でない講座を修了しても働く資格を得られません。
法務省告示校以外については必須要件ではありませんが、採用条件として受理講座修了・検定試験合格・大学（大学院）日本語教育課程主専攻（副専攻）履修のいずれかが含まれていることも多いです。
受理講座を選ぶデメリットはないので、国内・海外問わず日本語教師をメインとして働きたい人は文化庁届出受理講座を選ぶのが得策です。
なお、四年制大学を卒業していない人は、日本語教育能力検定試験を合格する必要があるため、検定試験対策もあるスクールを選ぶのがおすすめです。
費用が講座内容に見合っているか
養成講座にかかる費用は、おおむね総額60万円前後であれば妥当といえます。
本体の受講料のほかに、入学金・教材費・その他費用（施設費、システム利用料など）の金額も含めて、総額いくらかかるのかを必ず確認しましょう。
また、教育訓練給付金を活用できそうな人は、対象講座かどうかを確認します。
対象講座かどうかは、コースだけでなく、受講期間もかかわるのでよく確認しましょう（コースはOKでも受講期間が長いと対象外という場合があります）。
総額がでたら、「割引・キャンペーンの有無」「複数の割引を併用できるか」も確認します。
最後に、最終的にかかる費用を算出し、講座内容に対してその費用が妥当かどうかを判断しましょう。
受講期間はどの程度か
いつから受講を開始しいつまでに修了したいかの見通しをつけましょう。
標準的な受講期間は、6か月から1年程度です。
スクールによっては最短3か月で修了できるコースを設定しているところもあれば、修了まで2年かかるところもあります。
ただ、3か月はかなりタイトなスケジュールになるうえ、短期間での詰込みになるため、修了後に現場でちゃんと授業ができるか不安です。
よほど急がなければ、6か月から1年で修了できるコースがおすすめです。
受講開始時期は、4月と10月のスクールが多いですが、なかには年4回のスクールや、通信であればいつでも開始できる場合もあります。
ただし、通信の場合でも、実習は基本通学が必要になるため、修了時期の確認は必要です。
受講方法は通学か通信か
通学制と通信制のコースがある場合、どちらかを選びます。
それぞれのメリット・デメリットを整理しました。
| 受講方法 | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| 通学 | モチベーションを保ちつつ計画的に進められる わからない場合、その場で質問できる クラスメイトとの関係性が深まる 各講師の授業手法などが参考になる | 通学のための時間・交通費がかかる 聞き逃してしまうかも 欠席の場合は授業が受けられないかも |
| 通信 | 通学のための時間・交通費がかからない いつでもどこでも何度でも視聴できる 一時停止や前の地点に戻れるため聞き逃しがない 倍速で視聴でき、時間が効率的に使える | 疑問点をその場で質問できない 溜めこむと学習が遅れてしまう 通信環境が悪いと視聴できない 眠くなる |
どちらもメリット・デメリットがありますが、自分のライフスタイルにあわせて、受講方法を決めましょう。
なお、デメリットについては、スクールの学習サポートで補えるものもあるので、個別相談などで確認してみましょう。
カリキュラムの中身
カリキュラムの内容が自分に合っているかどうかを確認しましょう。
カリキュラムは、インプット系の理論科目とアウトプット系の実践科目に大きく分けられます。
理論を重視したカリキュラムはあまりないので、バランスのとれた内容か実践重視の内容かのどちらかで選びます。
実践重視のカリキュラムを構成するスクールは、「実践科目の単位時間の多さ」「クラスが少人数制」というところをアピールポイントとすることが多いです。
実践重視のカリキュラムを選びたい人は、「実践科目の時間は多かったけど、クラスの人数が多かったので、個人の実践機会が少なかった」ということにならないよう、実質として実践機会がどの程度あるのか、を総合的に考えて決めましょう。
なお、文化庁届出受理講座であれば、文化庁が日本語教師に必要とする実践的なスキルが身につくのに十分な演習量をクリアしています。
バランスのとれたカリキュラムのスクールでも決して実践を軽視しているわけではなく、実践力はちゃんと身につくようになっています。
実践科目は、時間数だけでなく中身も重要です。
模擬授業に入るまでのステップがしっかり組まれているか、教案作成の指導時間と内容は充実しているか、模擬授業終了後のフィードバックが適切に行われ次に活かせるか、などがポイントになります。
カリキュラムは講座を受講するうえで最重要ポイントです。
個別相談で担当者の方に細かく確認するとともに、授業見学できるのなら積極的に行きましょう。
講師陣の質はどうか
文化庁届出受理講座であれば、一定程度質の高い授業を受けられると考えられます。
講師も人間なので合う合わないはありますし、科目ごとに専門性のある講師が担当するので、420時間コースであれば講師が10人以上いるのが普通です。
講師陣の質を判断する際、最も重要なのが、「模擬授業や教育実習を担当する講師がどのような人でどのような指導が受けられるか」ではないでしょうか。
「手取り足取り指導してくれるタイプの講師がいいのか、自分で考えさせるタイプの講師がいいのか」「やさしいか厳しいか」など、観点は人それぞれだとは思いますが、おそらく420単位時間のなかで最も多く指導を受ける講師ですから、ここの合う合わないは重要ではないかと思います。
もし、授業見学ができるのであれば、模擬授業の様子を見せてもらうのがおすすめです。
このほかの講師陣については数が多いため、「講師の経歴」や「専門家（研究者）か現役日本語教師か」などを考慮することもできますが、よほど自分が憧れる講師がいるのであれば別ですが、そうでなければ授業を受けてみないとわからないというのが正直なところです。
学習サポート体制はどうか
日本語教師養成講座は6か月以上の長丁場の講座です。
体調不良や仕事の都合などで欠席することや突発的なことも起こりえるので、修了するための学習サポート体制が整っているかを確認します。
理論科目でeラーニングが受講できるのは大きなメリットです。
欠席した場合、学習の遅れを取り戻せます。通学制コースでも復習用としてeラーニングを用意しているスクールがあります。
苦手科目で1回の授業では理解できなかった場合でもeラーニングで復習できればうれしいですね。
実践科目の場合は、欠席してしまった場合でも、別のクラスで振替受講できる制度があるスクールもあります。
このほか、病気や介護などで数か月受講できない場合に期間をあけて受講できる休学制度や再受講制度があるケースもあります。
就職サポート体制はどうか
受講期間中にスクールの就職サポートをどの程度受けられるかはとても重要です。
講座を修了しても就職できなければ意味がありません。
もちろん採用試験を受けるのは自分なので自分の技量があるかどうかが最も影響するのは言うまでもありませんが・・・
重要ポイントとしては、系列の日本語学校での内部採用があるかどうか確認したいところです。
スクールによっては、国内外問わず系列の日本語学校を持っており、養成講座修了生を直接採用してくれるケースがあります。
また、系列外であっても、スクール同士のパイプがあり、就職先の斡旋をしてもらえる場合もあります。
直近の就職実績も見せてもらいながら、自分の目標とする進路により近づけるサポートが受けられるか確認することが重要です。
このほか、具体的に受けられるサポートは、進路相談、履歴書の添削、模擬授業の教案添削・実技指導があります。
スクールによっては担任講師であったり、就職活動専門のスタッフがいる場合もあるでしょう。
自分にあった就職サポートがどの程度受けられるか、個別相談でよく聞いてみましょう。
受講環境はどうか
最後に挙げるポイントとしては、受講環境、つまり雰囲気です。
教室の広さ・清潔さ、建物の設備、そして、スクール全体の雰囲気が自分にあっているかです。
これはもう実際にスクールに行って見てみるしかありません。
受講申し込みをする前に、必ず説明会や個別相談に行く機会を作り、スクールの雰囲気を感じましょう。
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養成講座に関する気になる疑問
これまで解説してきた内容以外の疑問についてお答えします。
まとめ
以上、日本語教師養成講座420時間コースを受講して日本語教師になる方法について解説しました。
解説した内容をまとめます。
・日本語教師になるのに免許はないが、国内の日本語学校で教えるには養成講座の受講が必要で、就職の幅を広げるためにも受講がおすすめ。
・養成講座のカリキュラムは、国の基準で示された50の項目を網羅しており、420単位時間以上の授業を受けることで、日本語教師に必要なスキルを習得できる。
・各科目には宿題や修了試験もあるため、自宅学習の時間も必要。
・大半のスクールでは講座受講のための入学試験はない。
・標準的な受講期間は6か月から1年程度。
・通信型や土日の通学だけで修了できるコースもあるため、働きながらでも無理なく修了できる。
・養成講座にかかる費用は、50～60万円程度が相場。
養成講座を修了して日本語教師になるには、まず自分にあった講座を選ぶことが大事です。
日本語教師養成講座について正しく理解したうえで、納得のいく講座選びをするために、複数のスクールの個別相談に参加することをおすすめします。
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