フィリピンで日本語教師になるには？｜求人の探し方・給料・需要も解説

この記事では、フィリピンで日本語教師として働きたいと思っている方に必要な情報を解説します。

フィリピンは英語が公用語として話され、西洋の歴史的な建築物が多く残る、東南アジア諸国でも文化の異なる国です。

一方、フィリピンにおける日本への関心は高く、多くの人が日本語を学んでいます。

気候が温暖で物価も安いことから、フィリピンで日本語教師として働くことに興味がある方もいらっしゃるのではないでしょうか？

この記事ではこんな疑問にお答えします。

現地の日本語教育事情と需要、就労ビザの取得方法、働くために必要な資格要件、日本語教師の給料事情、就職活動の方法まで、フィリピンで日本語教師として働くために知っておくべきことを詳しく解説します。

興味がある方は、ぜひ参考にしてください。

フィリピンの日本語教育事情

まずは、フィリピンで日本語教師として働くために知っておくべき現地の日本語教育事情について解説します。

フィリピンにおける日本語教育は、戦時中の軍政期に公用語として推進されたのがはじまりと言われています。

戦後、大学で日本語教育が開始されたのを皮切りに、日本語学習者が増加していきました。

近年、日系企業の進出やIT関連、看護・介護などの特定職業分野での人材需要の増加などから、就労を目的とした日本語学習の需要が高い水準で続いています。

このため、フィリピンにおける学習者の多くは技能実習生送り出し機関や民間日本語学校、日系企業での研修で日本語を学ぶ人たちで構成されています。

最新の調査（2021年度）の教育段階ごとの学習者数・教師数内訳は以下のとおりです。

また、2008年にフィリピン教育省が導入した外国語教育プログラム「Special Program in Foreign Language」により、中等教育機関における日本語教育が公立高校にも広がってきています。

大学では日本語が選択外国語のなかに位置付けられており、フランス語やスペイン語などのヨーロッパ言語よりも人気があります。

最近では日本のアニメ・マンガなどのポップカルチャーの人気上昇により、日本語に興味を持ち学習する若い世代が多くなっています。

フィリピンでの日本語教師の需要

フィリピンでの日本語への関心の高まりも期待されますが、果たして日本語教師の需要はどのくらいあるのでしょうか？

最新の調査結果から解説します。

フィリピンの日本語学習者数は世界第9位

フィリピンの日本語学習者数は44,457人で、世界第9位です（国際交流基金「2021年度 海外日本語教育機関調査」）。

12年前と比較すると2倍近くに増えていることがわかります。

以前は日本語学習目的のほとんどが就労でしたが、近年は日本という国や日本語自体への関心をきっかけに日本語を学ぶ人たちも多く、学習動機が多様化しています。

また、フィリピン政府や各教育機関の方針により、公教育にも日本語が取り入れられ、学校教育への広がりも学習者増加の大きな要因です。

一方で、最近は韓国語への関心や需要も急激に高まってきており、今後の動向を注視していく必要があります。

フィリピンの日本語教師数と日本人教師の割合

国際交流基金の2021年度調査によると、フィリピンの日本語教師は1,111名（「2021年度 海外日本語教育機関調査」）。

日本語教師の総数のうち日本人の日本語教師の割合は、ここ数年2割強で推移しています。

送り出し機関や日本語学校など学校教育以外の現場で働く日本人教師が215名とほとんどを占めています。

日本人教師の数としては決して多いとは言えませんが、特に就労を目的に学ぶ学習者の現場では、ネイティブの日本語教師需要が安定してあるようです。

フィリピンで日本語教師になるには？

フィリピンで日本語教師になるための就労ビザの取得要件と一般的な採用要件を解説します。

結論からいえば、就労へのハードルはそれほど高くないです。

フィリピンで働くにあたり必要とされる一般的な要件は以下のとおりです。

フィリピンの主な日本語教師勤務要件
ビザの種類	就労ビザ（9G雇用ビザ）
ビザ取得要件	雇用契約　＋　日本語教師資格　ほか
学歴要件
日本語教師 資格	・日本語教師養成講座修了 ・大学の日本語教師養成課程を主専攻（副専攻）履修・卒業 ・日本語教育能力検定試験合格
その他 資格・要件	・英会話能力 ・実務経験
給与目安 （月収）	8～15万円程度

上表のように、日本語教師の資格さえ持っていれば学歴や経験の有無にあまり左右されることはありません。

まずは、フィリピンでで働くために必要な就労ビザについて解説します。

フィリピンの就労ビザ取得要件

日本人が就労目的でフィリピンに長期滞在するには就労ビザを取得する必要があります。

ビザの種類としては、「9G雇用ビザ」と呼ばれるビザを取得するのが一般的です。

就労ビザの取得には「雇用契約を結んでいること」「日本人でないと困難な職務に就くこと」が主な要件で、学歴・資格・実務経験などの一律な基準は定められていません。

よって、日本語教師の場合は、日本語教師の資格を持っていてフィリピンでの採用が決まっていれば、就労ビザの取得にはそれほど苦労しないでしょう。

ただ、就労ビザの取得には雇用主が作成する「外国人雇用許可証」が必要など、準備に時間がかかる書類もあります。

事前に勤務先と連絡を取り合いながら期間に余裕をもって手続きしましょう。

就労ビザの取得の手順としては、まずノービザ（30日間滞在可）または短期滞在ビザでフィリピンに入国し、入国後現地の労働局に申請します。

現地に滞在していても就労ビザを取得するまで働くことはできないため、入国後早めに申請しましょう。

就労ビザの審査は流動的で取得要件が急遽変更となる場合もあります。
申請の際には、フィリピン大使館や勤務先から最新情報を取得してください。

必要な日本語教師資格・経験

フィリピンでの日本人教師の主な就職先は日本語学校か日系企業です。

必要な採用要件としてはまず、日本語教師の資格保持者であることが基本です。

つまり、文化庁が定める日本国内の法務省告示校で働くための以下の基準を満たす必要があります。

＞＞＞おすすめの日本語教師養成講座ランキング

このほか、英語力が求められる傾向にあるのがフィリピンの特徴です。

フィリピンは英語が公用語のため、勤務先でのフィリピン人スタッフとのコミュニケーションは英語で行うことになります。

このため、勤務に支障がない範囲での日常会話ができる英語力が必要とされています。

フィリピンにおける日本語教師の給料・待遇

フィリピンで働く場合の日本語教師の給料としては、日本円で8～15万円程度が平均的です。

経験やスキルによっては基本給にプラスで支給される場合もあります。

フィリピン人の平均給与は日本の10分の1ともいわれており、生活必需品や公共交通にかかる費用もかなり安く済むため、日常生活に十分な収入は得られるでしょう。

待遇面では基本給のほか、賞与支給・有給休暇付与・残業代・住宅手当・医療保険・渡航費用支給などがあるため、求人情報をよくチェックしましょう。

フィリピンの日本語教師求人情報の探し方

フィリピンの求人情報は、ベトナムやタイほど豊富にあるわけではありません。

しかし、採用のためのハードルは高くないため、未経験でも就職できる可能性が十分にあります。

主な就職先は日本語学校や日系企業で、このほか国際交流基金のプログラムに参加する方法もあります。

また、稀に大学の求人も見受けられます。

フィリピンの日本語教師の求人情報の探し方をご紹介します。

養成スクールの就職サポート・求人サイト

フィリピンの求人は多くないため、養成スクールに届く求人情報は貴重な情報源です。

場合によっては、スクールから現地の日本語学校を紹介してもらえるかもしれません。

修了後でも就職サポートが受けられるスクールもあるため、まずは養成スクールを頼りに就職活動をしてみることをおすすめします。

また、求人サイトも定期的にチェックしましょう。

国際交流基金｜経済連携協定（EPA）日本語講師

国際交流基金の経済連携協定（EPA）日本語予備教育事業は、日本政府とフィリピン政府の協定に基づき派遣されるフィリピン人看護師・介護福祉士候補者に日本語教育を行うものです。

日本への派遣前に日本での生活と国家試験合格に必要な日本語能力と社会文化理解を身につけてもらうことが目的です。

日本語講師は、学習者の個性や状況に応じた指導を行い、候補者の日本語能力と社会文化理解の向上を支援します。

例年本事業の日本語講師募集があり、報酬や待遇も保証されています。

日本語教師の資格を持っていれば、特に経験は不問です。

2023年度募集はすでに終了していますが、今後も年に1回は募集がありそうなので、定期的に国際交流基金公式サイトをチェックしましょう。

＞＞＞国際交流基金　公式サイト

参考に2023年度募集情報を掲載します。

【　参　考　】 国際交流基金 2023年度経済連携協定（EPA）日本語予備教育事業 日本語講師募集情報 【募集終了】
派遣期間	2023年11月～2024年5月（約6か月間）
募集人数	20名
主な応募資格	・日本国籍を有し日本語母語話者であること ・いずれかの資格を所持していること 　→大学（大学院）で日本語教育を主専攻（副専攻）修了 　→日本語教師養成講座（文化庁届出）修了 　→日本語教育能力検定試験合格 ・大卒（学士号）の学歴を取得していること ・事前研修に全日程参加できること ・日常会話（最低限の意思疎通）ができる英語力があること ・基本的なパソコン操作ができること
応募締切	2023年3月15日
報酬（月額）	【新規派遣者】約15万円 【EPA日本語講師経験者】約18万円
待遇	住居提供、旅費支給、共済制度加入

国際交流基金｜日本語パートナーズ

国際交流基金の日本語パートナーズ事業は、アジアの教育機関で日本語教師のアシスタントや運営補助などの要員として派遣されるプログラムです。

活動がサポート的な内容のため、応募するにあたり日本語教師資格や実務経験は求められません。

近年は秋ごろに募集がかかり、フィリピンには毎年10名程度が派遣されています。

主な派遣先は現地の高校・大学です。

2023年度の募集はすでに終了していますが、2024年度も募集がかかる可能性が高いため、定期的に公式サイトをチェックしましょう。

＞＞＞国際交流基金　日本語パートナーズ　公式サイト

参考に2023年度の情報をご紹介します。

【　参　考　】 国際交流基金　日本語パートナーズ派遣事業 　2023年度第3回　募集要項（抜粋） 【募集終了】
活動内容	・日本語教師が行う日本語授業への協力 ・教材作成等の協力 ・生徒との交流（日本語会話、文化活動等） ・国際交流基金に関する日本語教育事業への協力 ・その他現地の要望に応じた協力等
募集人数	10名
派遣期間	2024年9月～2025年3月
派遣先	高等・中等教育機関（大学・高等学校）
主な応募要件	・生年月日が1954年11月1日から2003年11月29日まで ・日本国籍を有し、日本語母語話者であること ・日常生活でほぼ支障なく意思疎通ができる英語力があること ・派遣前研修に全日程参加できること ・SNS等による情報発信に協力できること ・基本的なパソコン操作ができること ・新型コロナワクチンを派遣1か月前までに2回以上接種していること ・日本語パートナーズの経験者内定者ではないこと

まとめ

以上、フィリピンで日本語教師として働くために必要な情報を解説しました。

フィリピンで日本語教師になるにはまず、日本語教師の資格要件を満たす必要があります。

日本語教師としての専門知識を身につけるとともに実践力を鍛えることができる日本語教師養成講座を受講することをおすすめします。